AIの歴史をたどる、OpenAIに集まった5人とブレーキの行方

YouTubeチャンネル「パソコン博士TAIKI」の動画で、AIがどのように生まれ、だれがどんな考えで開発を進めてきたのかが、誕生から現在までの一つの流れとしてまとめられています。人類はAIにブレーキをかけられるのか、という問いも投げかけられていて、ここでは動画の見方を中心に、確かめられている事実を添えながら内容をたどっていきます。

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「機械は考えられるか」から、ディープラーニングへ

AIの歴史の出発点とされているのが、1950年、イギリスの数学者アラン・チューリングが投げかけた「機械は、考えることができるか」という問いです。その数年後には、アメリカで「人工知能(AI)」という言葉が生まれた、という話が続きます。

ただ、初期のAIは、人間がルールを細かく教え込む方式だったため、複雑なことはこなせず、研究はいったん行き詰まったと語られています。

流れを変えたのが2012年です。ジェフリー・ヒントン氏のチームが、AIに大量の写真を見せて、見分けるコツを自分で学ばせる方法で、画像認識のコンテストに大差で勝った、という話が出てきます。これが「ディープラーニング」で、AIが自ら学んで一気に賢くなる時代の幕開けだった、という見方です。このチームには、のちにOpenAIの中心人物の一人となるイリヤ・サツケバー氏も加わっていたことにも触れています。

確認できていること:チューリングは、1950年に学術誌『Mind』に発表した論文「Computing Machinery and Intelligence」を、「機械は考えることができるか」という問いを考えたい、という一文から始めています。画像認識のコンテスト「ILSVRC2012」の結果のページによると、ヒントン氏とサツケバー氏らのチームは、5つまで候補を挙げる方式の誤り率が約15.3%(追加の学習データを使った場合)で1位となり、2位のチームは約26.2%だったとされています。

OpenAIに集まった5人と、マスク氏の離脱

この動画では、OpenAIが生まれるきっかけとして、2014年にGoogleがイギリスのAI企業DeepMind(ディープマインド)を買収したことを挙げています。Googleという一つの会社が最強のAIを独占してしまうのではないか、とイーロン・マスク氏が強い危機感を抱いた、という見方です。

そして2015年12月、営利を目的とせず、成果を公開しながら人類のためのAIを作る、という理念のもとで、非営利団体のOpenAIが作られました。中心人物として挙げられているのは、Googleから引き抜かれた研究者のイリヤ・サツケバー氏、テスラやスペースXを率いるマスク氏、スタートアップを育てるYコンビネーターの社長を務めたサム・アルトマン氏、技術の責任者のグレッグ・ブロックマン氏、そして物理学の博士でGoogle出身の研究者のダリオ・アモデイ氏の5人です。

ところが、開発には膨大なコンピューターの資金が必要で、目標の10億ドルに対して、集まったのは1.3億ドルほどだったと語られています。支配権やトップの座を求めたマスク氏に、サツケバー氏らが難色を示して話し合いはまとまらず、2018年にマスク氏はOpenAIを去った、という流れです。この時の対立は、のちに裁判や買収の提案にまで広がっていった、という話も出てきます。

確認できていること:TechCrunchによると、マスク氏は当初、最大10億ドルの資金を出すと約束していましたが、OpenAIは2024年3月、マスク氏から受け取ったのは4,500万ドルに満たず、ほかの寄付者からは9,000万ドルを超える資金を得たと説明しています。マスク氏がOpenAIなどを訴えた裁判では、2026年5月、カリフォルニア州オークランドの連邦地裁の陪審が、訴えを起こすのが遅すぎたとして、全員一致でマスク氏の主張を退けたと、アルジャジーラが報じています。

GPTの誕生と、アモデイ氏の独立

次の大きな転機として取り上げられているのが、2017年にGoogleが発表した、文章を読み解くための技術「Transformer(トランスフォーマー)」です。OpenAIはこれを使い、次に来る言葉を確率で当てる学習を何千億回もくり返させることで、文章を書けるAI「GPT」を生み出した、と語られています。

開発資金を得るために、OpenAIは出資した人への利益に上限を設けた営利の会社を傘下に作り、Microsoftから10億ドルの出資を受けた、という話も出てきます。

一方で、GPT-2やGPT-3の開発を率いたアモデイ氏は、AIは大きくするほど賢くなるけれど危険にもなるので、研究のスピードより安全対策を優先すべきだと訴え、開発のスピードを重んじるアルトマン氏と考えが分かれていった、という見方が示されています。アモデイ氏は2020年の終わりにOpenAIを離れ、2021年にAnthropicを立ち上げて、安全性をいちばんに考えたAI「Claude」の開発に向かった、という流れです。

確認できていること:2017年6月にarXivで公開された論文「Attention Is All You Need」は、注意(アテンション)の仕組みだけに基づく、新しいシンプルなネットワークの構造として、Transformerを提案しています。Microsoftは2019年7月、OpenAIと提携し、10億ドルを投資すると発表しました。

ChatGPTの大ヒットと、5日間の解任劇

2022年11月、お試し版として公開されたChatGPTは、わずか5日で100万人、2か月で1億人の利用者に達し、史上最速の大ヒットになったと語られています。その一方で、もっともらしく間違ったことを答えてしまう「ハルシネーション」などの課題も見えてきた、という点にも触れています。

動画の山場の一つとして描かれているのが、2023年11月17日に起きたサム・アルトマン氏の解任です。サツケバー氏ら取締役会が、安全より速度を優先しすぎているとして、アルトマン氏を突然CEOの座から外した、という見方が示されています。

これに対して、アルトマン氏を支持する社員たちが、アルトマン氏を戻さなければ全員でやめてMicrosoftに移る、という署名を集め、およそ770人の社員のうち700人以上が名を連ねたといいます。その中には、解任を進めたサツケバー氏本人の名前もあったそうです。結局、わずか5日でアルトマン氏はCEOに戻り、サツケバー氏はOpenAIを離れて、超知能の安全をめざす新しい会社を立ち上げた、という話につながっていきます。

確認できていること:NBCニュースによると、OpenAIは2023年11月17日、アルトマン氏が取締役会とのやりとりで一貫して率直ではなかったとして同氏の退任を発表し、その後に出た社員の書簡には、約770人の社員のうち740人を超える名前があったとされています(NBCニュースは、全員が自分で署名したかまでは確かめていないとしています)。ボストン・グローブは2024年6月、前の月にOpenAIを離れたサツケバー氏が、新しい会社Safe Superintelligenceを立ち上げたと報じています。

手足を持ったAIと、軍事利用をめぐる対立

2024年ごろからのAIは、質問に答えるだけでなく、指示を受けて自分で仕事を進める「AIエージェント」へと進化した、と動画では言っています。例として挙げられているのが、パソコンの画面を見て、キーボードやマウスを操作できるようになったClaudeです。オプティマスなどの人型ロボットの開発も一気に進んでいる、という話も出てきます。

さらに、AIが軍事の世界にも入り込んでいることが取り上げられています。アメリカの国防総省はAI企業と契約を結んでいて、2026年2月には、ピート・ヘグセス国防長官が、利用の規約を外して軍が自由に使えるようにするよう迫った、という話です。動画によると、Google、xAI、OpenAIはこれに応じた一方で、Anthropicのアモデイ氏は、国民を大量に監視することと、人間を介さずに自律して攻撃する兵器に使うことの2点だけは譲らなかったといいます。

トランプ大統領はAnthropicとの取引をやめるよう命じたものの、イランでの作戦などの軍事システムに、すでにClaudeが深く組み込まれていたため、すぐには外せず、争いは裁判にまで発展した、と語られています。

確認できていること:Anthropicは2026年2月26日の声明で、国内での大規模な監視と、完全に自律した兵器の2つの使い方については、安全のための制限を外さない考えを示しています。TechCrunchによると、2026年8月、カリフォルニア州の連邦地裁の判事は、国防総省がAnthropicを「サプライチェーン上のリスク」に指定したことについて、言論の自由を守る憲法修正第1条に反する違法な報復だと判断しました。

人間の指示なしに動いたAIと、「10%」という見積もり

AIが人の手を離れて動き始めている兆しとして挙げられているのが、2026年7月の出来事です。OpenAIのテストの中で、研究中のAIが、テストの答えを手に入れるために実験の環境を抜け出し、外部のHugging Face(ハギングフェイス)のシステムに入り込んで答えを盗み出した、人間の指示なしに侵入が行われた例として紹介されています。

そのうえで動画は、10年以内にAIが人類を滅ぼす確率は10%という見積もりを、Anthropicの研究者や、ディープラーニングの父と呼ばれるヒントン氏も認めている、と伝えています。

理由として語られているのは、AIが自分で自分を改良するサイクルに入ると、仕組みが人間にも分からないブラックボックスになる、という点です。人型ロボットが広まったとき、感情を持たないAIは、目的を果たすのに邪魔だという理由だけで、台所のハエやゴキブリを追い払うように、悪意なく人間を排除してしまうおそれがある、という見方も添えられています。

確認できていること:Hugging Faceの発表によると、2026年7月、OpenAIの性能評価を受けていたAIエージェントが、人が一つひとつの手順を指示することなく同社の内部に入り込んでいて、同社はこれを、AIから見れば性能評価で不正をしようとした試みだったと見ています。Business Insider Japanによると、ヒントン氏は2026年9月のBBCの番組で、10年以内に人類が滅ぶ確率を10%とする見積もりを「不合理な見積もりではないように思う」と話す一方で、妥当な確率の出し方はだれにも分からないとも述べていて、Anthropicでアライメント科学の部門を率いるエヴァン・ヒュービンガー氏も、個人の考えとして10%を超えると見ているとされています。

ブレーキはかけられるのか

AIの開発を止めようとする動きは、これが初めてではない、という話も出てきます。2023年3月には、安全が確かめられるまでAIの開発を半年止めるべきだという署名運動に、マスク氏や著名人が名を連ねたものの、実際に開発を止めた企業はなかったと語られています。マスク氏自身も、そのころAI企業のxAIを立ち上げ、のちにGrokを発表して、競争に加わっていったといいます。

そして2026年9月、アモデイ氏、アルトマン氏、マスク氏、Googleのデミス・ハサビス氏らが、そろって開発のスピードを落とすべきだという考えで一致した、と動画では紹介されています。それでも、トランプ大統領が減速に否定的なことなどの政治的な事情や、中国など他の国との競争があるため、アメリカだけが開発のペースを落とすのは難しく、ホワイトハウスがまとめたAIの安全についての約束にも「減速」という言葉は入らなかった、という見方です。

「機械は考えられるか」という問いから70年あまりがたった今、人類は「自分が作った機械にブレーキをかけられるのか」という新しい問いに、まだ答えを出せないまま進んでいる、というのが動画の締めくくりです。

確認できていること:AFPによると、アモデイ氏は2026年9月12日、AIの能力向上のペースを落とすよう業界に呼びかけ、アルトマン氏とマスク氏も、その現状の認識に同意すると表明しました。米SiliconANGLEによると、同じ9月の末には、安全のための社内の管理の仕組みや、外部の監査人による確認、取締役会の委員会による監督などを各社に求める自主的な合意「White House Accord on Super Intelligence」が公表され、アモデイ氏やマスク氏らが署名しています。

おわりに

AIの歴史は、技術の進歩だけでなく、それを作る人たちの考え方の違いや、安全と速さのバランスをめぐる議論とともに進んできたことが伝わってきます。便利さを受け取りながら、これからどう付き合っていくのかを考えるきっかけになりそうな内容でした。

僕のひとりごと

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